TVerの利用者数はどれくらい？
視聴者層と、広告で届く人
執筆：木本 一心（ホマレグラフ株式会社 代表）出典 9件を記事の最後に掲載
テレビ番組を、放送の時間ではなくTVerで見る。そんな見方が広がっています。では、TVerはどれくらいの人に、どう見られているのでしょうか。この記事では、TVer社と総務省の公表データから、利用者数と再生数の推移、テレビ画面での視聴、見ている人の年代や性別を整理し、広告を出す会社にとっての意味まで考えます。
01TVerとは？民放の番組を無料で見られる公式サービス
TVer（ティーバー）は、民放各局が共同で運営する、テレビ番組の公式配信サービスです。ドラマやバラエティ、ニュース、スポーツなどを、放送のあとに無料で見られる「見逃し配信」が中心で、一部の番組は放送と同時に見る「リアルタイム配信」にも対応しています。
無料で見られるかわりに、番組の前や途中には広告が入ります。テレビCMと同じように、番組の合間に流れる広告です。スマホやパソコンのほか、インターネットにつないだテレビ（コネクテッドTV）でも見られます。テレビのリモコンに、TVerのボタンがついている機種もあります。
02TVerの利用者数の推移
TVer社の発表によると、TVerの月間ユーザー数（MUB：月に1回以上使われた端末の数）は、2026年1月に4,470万で過去最高を記録しました。2020年3月には1,000万だったので、約6年で4倍以上に増えたことになります。
「MUB」は、人数ではなく端末の数
ここで一つ注意したいのが、MUBはブラウザや端末の数で数えている点です。1人がスマホとテレビの両方でTVerを見れば、2と数えられます。つまり、4,470万は「人数」ではありません。それでも、この数年で利用が急速に広がっていることは、推移を見れば明らかです。
03再生数とアプリのダウンロード数
利用者数と並んで、TVerの広がりを示すのが再生数です。月間の再生数は、2020年の1億回から、2025年12月には6.5億回まで増え、過去最高を更新しました。アプリの累計ダウンロード数も、2025年10月に9,000万を超えています。
TVer社によると、2025年度の広告の売上は前年度の166%、広告を出した会社は2,780社と、広告媒体としての利用も大きく伸びています。見る人が増え、それを見て広告を出す会社も増えている。TVerは、「テレビの見逃し配信」という枠を超えた、大きな媒体になりつつあります。
04再生の約4割は、テレビ画面
「TVerはスマホで見るもの」と思われがちですが、実はテレビ画面で見る人が増えています。TVer社が公表している、見逃し配信がどの端末で見られているかの割合は、次のとおりです（2025年4〜6月）。2026年4〜6月には、テレビ画面が39.3%まで増えています。
再生の約4割がテレビ画面で、2026年8月にはテレビ画面での月間再生数が2.3億回と過去最高になりました。特に20〜34歳のテレビ画面での再生は、前年の同じ月と比べて238%に伸びています。若い世代でも、大きな画面でTVerを見る人が増えているのです。
家族で一緒に見られている
テレビ画面で見る場合は、1つの番組を平均1.5人が一緒に見ているというTVer社の発表もあります（2023年12月の数値）。スマホの広告が「1人に向けた広告」だとすれば、テレビ画面のTVer広告は、家族やパートナーと一緒に見てもらえる広告です。住まいや車、習い事など、家族で相談して決めるものの広告とは特に相性がよいといえます。
05TVerを見ているのは、どんな人？
総務省が毎年行っている「情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」（令和7年度、2025年12月調査）では、TVerを利用している人の割合は全体で35.9%でした。動画サービスの中では、YouTube、Amazonプライム・ビデオに次ぐ3番目です。年代別に見ると、次のようになります。
利用率がいちばん高いのは30代（46.4%）と40代（45.6%）で、50代（42.3%）、20代（41.3%）も含め、20〜50代はどれも4割を超えています。
仕事や子育てで忙しく、決まった時間にテレビの前にいられない世代が、好きな時間に番組を見る手段として使っている様子がうかがえます。また、女性の利用率は41.8%で、男性の30.0%を上回っています。
50代と60代では、TVerはYouTubeに次いで2番目によく使われている動画サービスです（10〜40代の2番目はAmazonプライム・ビデオ）。テレビをよく見てきた世代にも、TVerは身近なサービスになっています。
TVer社の公表データ（15〜64歳が対象、2026年4〜6月）でも、20〜64歳の男女それぞれの年代が、利用者の13〜19%ほどずつを占めています。特定の年代に偏っていないのが特徴です。若い人だけ、年配の人だけではなく、「働く世代の多くに届く」媒体だといえます。
06テレビ離れの世代にも届くTVer
同じ総務省の調査では、テレビをリアルタイムで見る時間（平日1日あたり）に、年代で大きな差があることが分かります。
70代が1日に5時間以上テレビをリアルタイムで見ているのに対して、10代・20代は1日に45分前後です。全年代の平均でも、インターネットの利用時間（183.9分）がテレビのリアルタイム視聴（156.1分）を上回りました。
つまり、テレビCMだけでは、若い世代や働く世代に届きにくくなっています。一方で、その世代はTVerで番組を見ています。テレビ番組そのものから離れたのではなく、見る時間と場所が変わった。そう考えると、TVer広告の役割が見えてきます。
07広告を出す会社にとっての意味
ここまでの数字を、広告を出す会社の目線でまとめると、TVer広告には次のような強みがあります。
山梨の会社にとっては、さらに意味が大きい
山梨県でアンテナで見られる民放は、YBS山梨放送とUTYテレビ山梨の2局です（県境に近い一部の地域を除く）。一方で、ケーブルテレビの普及率は78.0%と、徳島県・大阪府に次いで全国3位です（令和6年度末）。ケーブルテレビで見られている東京のテレビ局の番組には、関東向けのCMが流れています。
地元の放送では見られない番組を、TVerで見る人もいます。TVer社の資料では、1人（1ブラウザ）あたりの再生時間がいちばん長いのは宮崎県（31.4時間）、いちばん短いのは東京都（20.2時間）でした（2025年1〜10月）。
TVer社は、地元の放送では見られない番組をTVerで楽しんでいる様子がうかがえるとしています。総務省の調査でも、テレビ番組をネットで見ている人の16.1%が「住んでいる地域では放送されていない番組を見たい」と答えています。
TVerなら、各局の番組の合間に、山梨の人には山梨の会社の広告を届けられます。地方の会社にとって、TVerは「テレビCMの代わり」ではなく、テレビCMではできなかったことができる媒体なのです。地域の決め方は「TVer広告は地域指定できる？」で詳しく紹介しています。
業種別に見ると
TVer広告の4つの強みは、業種によって活かし方が変わります。山梨の会社なら、たとえばこんな使い方が考えられます。
08よくあるご質問
QTVerの利用者数4,470万は、4,470万人が見ているということですか？
いいえ。TVerの月間ユーザー数は「MUB」という、使われたブラウザや端末の数で数えられています。1人が複数の端末で見ると、それぞれ数えられるため、人数とは異なります。
QTVerの広告は飛ばされませんか？
TVerの広告は原則としてスキップできません。TVer社の公表データでは、15秒広告の広告視聴完了率（最後まで見られた割合）は96.0%です。
Q山梨の人だけに広告を出せますか？
はい。TVer広告は、配信する地域を都道府県や市町村の単位で決められます。山梨県全体にも、甲府市とその周辺のような商圏にも絞って配信できます。
QTVer広告はいくらから出せますか？
ホマレグラフでは、TVer広告を3万円から承っています（制作費は別途）。地域や期間、ご予算に合わせて配信の設計をご提案します。
TVerの月間ユーザー数は4,470万MUB（2026年1月）、月間再生数は6.5億回（2025年12月）と、どちらも過去最高を記録しました。再生の約4割がテレビ画面になり、30代・40代を中心に働く世代に広く使われています。テレビCMが届きにくくなった世代に、テレビ番組の中で、しかも地域を絞って届けられる。それが、いまTVer広告が注目されている理由です。
参考：TVer「FACT BOOK 2026」／TVer 2026年1月の月間ユーザー数に関する発表／TVer コネクテッドTVでの再生数に関する発表（2026年9月）／TVer「数字で見るTVer」（2025年12月）／TVer広告「TVerのユーザー属性」（2026年8月）／総務省「令和7年度 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」／Web担当者Forum：TVerのコネクテッドTV視聴に関する発表（2024年1月）／総務省「ケーブルテレビの現状」（令和7年10月版）／山梨県 よくある質問（テレビの視聴について）
山梨県甲斐市と東京都港区を拠点に、映像制作を軸に、SNSマーケティングと広告の事業を行っています。映像の企画・撮影・編集から、TVer広告やSNS運用まで、広告エージェンシーとして1社でまとめてお任せいただける体制です。全国24拠点・TVer広告の正規代理店ネットワーク「Ad Arch グループ」の一員です。
この記事の数字や制度は、官公庁・業界団体・各社の公式発表で確かめたものだけを載せ、出典を記事の最後に並べています。内容は公開日時点の情報です。